お知らせ

事業所の屋根や、カーポートを利用したソーラーパネルの、ご提案から設置までサポートいたします。

太陽光発電は、シリコン半導体などに光が当たると電気が発生する現象を利用し、太陽の光エネルギーを太陽電池（半導体素子）により、直接電気に変換する発電方法です。 発電した電力を自家消費するだけでなく、余剰電力を売電するプランもあり、事業者様のコスト削減にもなります。

 １．エネルギー源は太陽光 
　　エネルギー源が太陽光であるため、基本的には地域に制限がなく設置ができ  、導入しやすいシステムになります。
  ２．用地を占有しない 
　　建物の屋根、カーポートなどに設置できるため、新たに用地を用意する必要がありません。
  ３．遠隔地の電源
　　送電設備のない遠隔地（山岳部、農地など）の電源として活用することができます。
  ４．既存住宅の屋根に設置可能
　　新築の家でなくても、屋根の材質を変えず、今のお住まいに設置することができます。　※ 屋根の状態によっては雨漏り対策の塗装や葺き替えを行う場合があリます。
 ５．非常用電源として
　　蓄電池と併用することで、災害時などには貴重な非常用電源として使うことができます。

風の力を利用し、昼夜問わずに持続的な発電をいたします。 

風力発電は、風の力を利用して風車を回し、風車の回転運動を発電機を通じて電気に変換する発電方法です。 風が強く風車の回転速度が上がりすぎる時は、安全のため回転を停止できるようになっています。

１．陸上と洋上で発電が可能なエネルギー源
　　日本では陸上風力の設置が進んでいますが導入可能な適地は限定的であることから、大きな導入ポテンシャルを持つ洋上風力発電も検討・計画されています。
２．経済性を確保できる可能性のあるエネルギー源
　　風力発電は、大規模に発電できれば発電コストが火力並みであることから、経済性も確保できる可能性のあるエネルギー源です。
３．変換効率が良い
　　風車の高さやブレード（羽根）によって異なるものの、風力エネルギーは高効率で電気エネルギーに変換できます。
４．夜間も稼働
　　太陽光発電と異なり、風さえあれば夜間でも発電できます。

いざという時の為に、日常的に電気を蓄え、災害や停電に備えるご提案をいたします。

蓄電池は、日中に発電した分の余剰電力を充電し、夜間に利用します。 日常生活ではもちろん、災害時に停電が起きたとしても、電気が使えるので安心です。 また、日常生活でも同様の使い方で節約ができます。 長時間の停電など災害時の備えとしてはもちろん、光熱費を節約したい方にもおすすめです。

１．災害などによる停電時でも電気が使えて安心
　　蓄電池は光熱費の節約だけではなく、万が一の災害時にもご利用いただけます。
　　もし停電が起きても、7kWh程度の蓄電池で、照明、テレビ、冷蔵庫、エアコン、携帯電話などの使用が可能です。
　　さらに太陽光発電とセットなら、継続して電気を使うことができます。 ※平時の電気の使い方によります。
２．消費電力量や設置場所に合わせて選べる蓄電池
　　たくさん自家消費をしたい方は大容量タイプなど、使い方に合わせて容量が選べます。
　　また、家の中の設置スペースが気になる方は屋外に、寒冷地や塩害地域、浸水が心配な方は室内に設置ができます。
３．太陽光発電＋蓄電池で、電気を有効に使える
　　余剰電力をためて活用する「自家消費」を優先するクリーンモードなら、日中の発電で余った電力を蓄電し発電量が少ない時間帯に使用することができます。
　　太陽光でつくるクリーンな電力をより多く使うことができ、電力の購入を抑えることができます。

高騰する電気代を考慮し、お客様に合った電力プランを展開する小売事業者様への取次をさせていただきます。

2016年（平成28年）4月1日以降は、電気の小売業への参入が全面自由化され、家庭や商店も含む全ての消費者が、電力会社や料金メニューを自由に選択できるようになりました。 つまり、ライフスタイルや価値観に合わせ、電気の売り手やサービスを自由に選べるようになったのです 。

 ・電力の小売全面自由化でどう変わったの？ 
「電力の小売全面自由化」により、様々な事業者が電気の小売市場に参入したことで、新規参入の会社を含めた   電力会社の選択が可能になりました。
その中でも、再生可能エネルギーを中心に電気を供給する事業者から電気を買うことで、  今まで通りに電気を使用しながら、地球環境に優しいエコロジーな生活を送ることができる新電力の小売会社が注目されています。 弊社では、お客様の設備稼働状況を確認させていただき、お客様の使用環境に最適な電気プランのご提案のお手伝いをいたします。
（１）の発電部門 は以前より原則参入自由ですが、 （２）送配電部門 は安定供給を担う要のため、電力小売全面自由化後も引き続き、政府が許可した企業（各地域の電力会社（東京電力、関西電力等））が担当しています。 そのため、   どの小売事業者から電気を買っても、これまでと同じ送配電ネットワークを使って電気は届けられるので、電気の品質や信頼性（停電の可能性など）は変わりません。 
なお、電気の特性上、電気の需要（消費）と供給（発電）は、送配電ネットワーク全体で一致させないと、ネットワーク全体の電力供給が不安定になってしまいます。 そのため、もし小売部門の事業者が、契約している消費者が必要とするだけの電力を調達できなかった場合には、送配電部門の事業者がそれを補い、消費者にきちんと電力が届くように調整します。

原状の電力使用状況を見直し、事業者様のニーズに沿った省エネ設備への切り替えについてご提案いたします。

省エネルギーは、エネルギーの安定供給確保と地球温暖化防止の両面の意義をもっています。 エネルギーの安定供給確保は、エネルギー資源のほとんどを輸入に頼っている日本にとって最重要課題のひとつです。

地球温暖化防止については、温室効果ガスの大部分を占めるエネルギー起源の二酸化炭素排出削減へ向けて、省エネルギーへの必要性が一層高まっています。

各業種別の電力消費比率
下記の図は業種別における、電力の使用割合についてグラフにしたものです。電力の消費量は空調と照明で半数である５割以上を占めており、節電の際にはこれらの商材が省エネの大きなポイントになります。使用頻度が多い商材を最新機器に変えるだけで、消費エネルギーを抑えることもでき、地球にもお財布にも優しい経営への見直しはいかがですか？下記のグラフを参考に、電気代の削減方法をぜひご検討してみて下さい。

最新家電製品の省エネ性能の比較